人材教育

教育・研修制度

	教育・研修制度	新入社員	2～5年目	6～10年目	マネジャー候補	マネジャー以上層
全社員共通	入社時集合研修	○
	フォロー研修	○
	坐禅研修	○				○
	OJTトレーナ研修		○
	JAIMS研修			○
	マネジメント研修				○
	女性幹部候補育成研修				○
	新任グループリーダ研修					○
	従業員満足度フィードバック勉強会					○
	評価者勉強会					○
	リーダーシップ研修					○
	セルフ・リーダシップ研修	○	○	○	○
	DiSCプログラム研修	○	○	○	○
	コンプライアンス研修	○	○	○	○	○
	個人情報保護研修	○	○	○	○	○
	TKC確定拠出年金制度セミナー	○	○	○	○	○
コンサルティング職	OJT	○
	社内資格研修		○	○
	職務別教育研修		○	○
開発職	IT基礎研修	○
	マイクロソフト社・シアトル研修		○	○
	職務別研修		○	○
	AI研修		○	○
	プロジェクトリーダ会議				○	○

• 入社時集合研修

  栃木本社（宇都宮市）において、約10日間かけてTKCの経営理念や事業内容などの理解と、社会人としての心構えやマナーなどを習得します。

• フォロー研修

  入社2カ月と1年後に、業務に必要となる「報告・連絡・相談」の重要性や「マネジメントサイクル（PDCA）」など、TKC社員として理解しておかなければならない基本的な知識を習得します。

• 坐禅研修

  坐禅道場で2日間の坐禅や作務を行い、集中力を養うとともに自分を見つめるきっかけとします。

• セルフ・リーダシップ研修

  社員が、指示やフィードバックを的確に求め、自身の成果を上げる方法を習得するための研修です。積極的で自律的に動ける社員育成します。

• 入社5年目研修

  入社5年目に行われ、入社からこれまでの振り返りを行い、今後のキャリアアップに向けた意識や知識、スキル向上のきっかけとします。

• OJTトレーナ研修

  トレーナ（主に入社3～5年目の社員）が、新入社員育成に必要なスキルを学習し、OJTの効果を高めるための研修です。

• JAIMS研修

  富士通の教育機関であるJAIMSの研修に参加し、約5カ月間仕事を離れ、日本やハワイ、シンガポールなどで海外を含む他社の社員とともに学び、国際的な視点を養うとともに真のリーダーとして成長を図ります。（※毎年若干名が参加）

• マネジメント研修

  新たにリーダーを務める社員を対象とした研修です。業績管理や部下の育成、組織力向上に関するマネジメント力の強化を行います。

• 女性幹部候補育成研修

  社外の人脈形成や幹部社員に必要な知識を習得するため、女性幹部候補が外部研修を受講する制度です。

• 新任グループリーダ研修

  新任グループリーダが、メンバー社員への指導（面談、日々のアドバイス方法、評価等）に関する知識とスキルを習得するための研修です。　

• 従業員満足度フィードバック勉強会

  部門長が従業員の満足度を高めるための打ち手を考察し、結果として生産性と成果の向上につなげるための研修です。

• 評価者勉強会

  部員との面談を充実させるため、部門長同士でディスカッションを行い、他部門の事例を共有する研修会です。部内の生産性と成果の向上につなげます。

• リーダーシップ研修

  部下を持つリーダー社員を対象とする研修です。部下社員の目標達成を支援するための基本セオリーを学びます。

• DiSCプログラム研修

  部門及びグループ内の相互理解を促進させ、組織のチーム力の強化と職場のコミュニケーションを促進するための研修です。

• コンプライアンス研修・個人情報保護研修

  全役社員を対象に定期的に行われる研修です。法令順守の徹底とTKCの経営モットーである「ルールによる経営」の実践のため行われています。

• TKC確定拠出年金制度セミナー

  社員が、確定拠出年金制度を資産形成として役立てるための継続投資教育として実施している動画研修です。

• On-the-Job Training （OJT）

  入社3～5年程度の先輩社員の指導を受けながら実際の業務をカリキュラムに沿って行うことで、必要な知識や技術を学びます。

• 社内資格研修

  TKCが提供する主要なシステムについて、その目的や特長、お客さまへの提案方法などを学びます。受講後一定の基準をクリアすると「社内資格」が認定されます。

• 職務別教育

  職務別に作成された年次・月次の教育研修計画に基づき実施され、担当職務を遂行する上で必要なスキルの向上を行います。

• IT基礎研修

  システム開発職に配属された新入社員を対象として行われます。約9カ月間にわたり専門研修を受け、開発業務に必要な基礎的なプログラミングスキルを習得します。

• マイクロソフト本社など海外技術研修

  システム開発職を対象とした研修です。アメリカ・シアトルのマイクロソフト本社などで現地技術者から最新の技術動向を学びます。毎年、約30名が参加しています。

• プロジェクトリーダー会議

  開発部門の社員が、「顧客への貢献」「自己実現」「システム改善勧告」について発表し、イノベーション評価委員が評価して、優秀製品開発者賞の原案を決定する会議です。また、社外のIT専門家による技術研修「ITエキスパートセミナー」も実施しています。

• AI研修

  若手の開発職社員を対象とし、AI活用の推進を担う「AIプランナー」を育成するための研修です。座学だけでなく実践的トレーニングを踏んでスキル強化をはかります。具体的には、座学でAIの基礎とAIプランナー相当のスキルを学習後、実践型ワークによりAIを用いた実務を疑似体験します。また、グループディスカッションにより実務へのAI活用を検討します。

社内資格研修

当社が提供する主要なシステムについて、その目的や特長、お客様への提案方法を学びます。受講後、一定の基準をクリアすると「社内資格」が認定されます。現在、認定している社内資格は次のとおりです。

• 会計事務所事業部

  1. 給与計算
  2. 所得税
  3. 事務所管理
  4. 経営計画・モニタリング
  5. TKC方式の自計化
  6. 税務と会計の一気通貫
  7. 資産税

• 地方公共団体事業部

  1. 住民記録、税務および福祉の基幹業務
  2. 財務会計や給与計算などの庁内事務
  3. 住民窓口業務

ITSS（ITスキルスタンダード）

エンジニアのスキルを向上させ、TKCシステムの品質向上を実現し、顧客から信頼を獲得することを目的として、ITSS（ITスキルスタンダード）を策定しています。タスク診断シートを使って、開発部門の社員が、必要なタスクの遂行能力を自己診断します。その結果を基に半期ごとの目標を設定し、上司が面談しながらメンバーのスキルアップをサポートします。スキルアップのための研修には、「Udemy Business」を利用しています。

社員の自助努力を支援する制度

社員の職務能力向上及び自己啓発を促すことを目的として、次のような制度を設けております。

• 個人図書購入支援制度

  社員が自己啓発のために役立つと認められる書籍の購入費用を、会社が負担（役職に応じて年間限度額10万～30万円）する制度です。

• 資格取得時表彰金制度

  社員が業務に必要な資格（日商簿記2級や情報処理関連資格など）を取得した場合に表彰金を支給する制度です。

• 通信教育等の受講支援

  通信教育の受講費用など社員の自己啓発を支援するために、必要となる資金を従業員共済組合が貸し付ける制度です。

• 学位取得支援制度

  幅広い教養やビジネス知識、コミュニケーション・スキルを養い、顧客支援において能力を発揮できる人材を育成するために、会社が学位取得のための費用を負担する制度です。

主な資格の取得状況（2024年12月現在）

• システム開発に関連する資格取得状況

  • 基本情報技術者（レベル2）855名
  • 応用情報技術者（レベル3）181名
  • 高度情報処理技術者（レベル4）31名
  • 情報処理安全確保支援士21名
  • マイクロソフト認定技術資格（MCP）533名
  • AWS認定資格29名
  • JSTQB 認定テスト技術者資格106名
  • G検定153名

• その他資格取得状況（全役社員）

  • 税理士資格
    • 税理士（5科目合格者）4名
    • 簿記論29名
    • 財務諸表論22名
    • 税法科目10名
  • 公認会計士3名
  • 米国公認会計士1名
  • その他資格^※12名

※「その他資格」は、社会保険労務士、中小企業診断士、行政書士